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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ(日本・アジア)マーケットヘッジなし

日経新聞掲載名:BPFⅡH無

目論見書
運用レポート
その他
-2019年
-2020年

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お申込不可日

チャート:スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ(日本・アジア)マーケットヘッジなし

ファンドの目的

「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、日本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用し、日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、日本を含むアジアの株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色

当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運用を行います。 なお、外国投資信託証券の組入れは原則として高位に保つことを基本とします。

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    日本とアジアの株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。

    • ■ 『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本とアジアの企業(新・国際優良企業)をいいます。
    • ■ 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index(円ベース)*」の採用国及び地域の株式を中心に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運用は行いません。当ファンドの主要投資対象国は日本、中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなどです。
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    ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。

    ベンチマークは設けず、銘柄を厳選して投資します。(特化型)

    ※当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10%を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

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    原則として短期的な銘柄の入れ替えは行わず、長期保有することを基本とします。

    実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
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    「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の2つのファンドがあります。

    「マーケットヘッジあり」
    株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活用します。
    「マーケットヘッジなし」
    株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として行いません。

    • ■ ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は大きく3つ(運用固有の要因、その他の要因、株式市場要因)に分けられます。
    • ■ 「マーケットヘッジあり」では運用固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では3つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。

    ※上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのイメージ図です。全てのケースに当てはまるものではなく、当ファンドの将来の結果をお約束するものではありません。
    出所:スパークス・アセット・マネジメント
    ファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

主な投資リスク

基準価額の変動要因
「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。

「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。

従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク
当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。当ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

為替変動リスク
当ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク
株式ヘッジに伴うリスク
「マーケットヘッジあり」においては、実質的に日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、日本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より小さい場合、または、組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より大きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。

信用リスク
●組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
●当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、組入投資信託証券を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10%を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

その他の留意事項

●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、一時的に当ファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。


●法令・税制・会計方針などの変更に関する事項
当ファンドに適用される法令・税制・会計方針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、金融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と比較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも高いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資行動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。




  • ※基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。

  • ※詳しくは投資信託説明書(請求目論見書)をご確認ください。


ご留意事項

・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。 収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

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